弁護士法人アディーレ法律事務所の口コミや評判

弁護士の総合求人サイトとして広く知られているのが、弁護士法人アディーレ法律事務所です。質の高いリーガルサービスを学べるのはもちろん、個人受任を原則自由に行えるのもポイントの一つです。短期間でノウハウが身につく充実の研修制度にも注目でしょう。そこで今回は、人気の高い弁護士法人アディーレ法律事務所の特徴に迫ります。

質の高いリーガルサービスを学べる

弁護士法人アディーレ法律事務所に所属することで、1年目でも多くの経験が積めます。一般的に、1年目の弁護士は雑用ばかりで、事件に関わることは難しいです。

そもそも弁護士数が激増している傾向にあり、取り扱い件数が減少している法律事務所も少なくありません。そういった法律事務所に所属してしまえば、とくに実績のない弁護士は仕事が回してもらえず、自身のキャリア構築に支障をきたすことも考えられます。

弁護士法人アディーレ法律事務所には圧倒的実績あり

弁護士法人アディーレ法律事務所は、多くの企業や個人から信頼されており、知名度も高いため、多くの仕事が舞い込んできます。2022年6月時点で、法律相談の累計実績は80万人にもなります。弁護士過剰の時代でも、1年目の弁護士に対してもしっかりと仕事を回せるのが弁護士法人アディーレ法律事務所です。

質の高いリーガルサービスが提供できる

弁護士法人アディーレ法律事務所は大手の弁護士事務所であり、小さな弁護士事務所にはないメリットが多数あります。とくに小さな法律事務所の場合、経験できる事件に限りがあり、そのうえ事件の処理はボス弁の癖が出てしまいがちです。結果、大きなミスにつながるなど問題も多数あります。

その点、弁護士法人アディーレ法律事務所は大手であり、これまでに取り扱った事件のさまざまな情報が膨大にあります。それらは、生の記録であり、そこから得られた情報を徹底的に分析できるのもメリットの一つでしょう。新人弁護士でも、それらの情報に触れられるため、1年目からさまざまな事件記録を確認することで、よりスキルを高められるのです。

弁護士・スタッフの数もすごい！

弁護士法人アディーレ法律事務所は、全国の法律事務所中8位の弁護士数を誇ります。弁護士を含むスタッフの総数は1,000名以上にもなるのです。それだけの大所帯であり、所属弁護士のキャリアパス・福利厚生の充実も当然ながら進めています。

個人受任を原則自由に行える

弁護士法人アディーレ法律事務所に弁護士として所属するメリットに、個人受任制度があります。個人受任制度とは、弁護士がその所属する事務所（弁護士法人アディーレ法律事務所）または企業からの配点もしくは紹介等によらず、自己の名で個人的に事件を受ける制度のことです。

つまり、弁護士法人アディーレ法律事務所に所属しつつ、自分の案件（個人事件）として経験を積めるわけです。ほかの大手法律事務所の中には、個人事件の取扱いを原則禁止しているところも少なくありません。ひどい場合には、個人受任制度があるといっておきながら、そのチャンスがほとんど与えられないことも多いです。

もっとひどいケースになると、報酬の多くを事務所に入れなければならないこともあります。つまり、所属する法律事務所を誤ると、稼ぎやキャリアに大きな悪影響が出ることも考えられるのです。

アディーレは一般相談を弁護士に提供

弁護士法人アディーレ法律事務所は、事務所に寄せられた一般的な法律相談を在籍している弁護士に提供しています。全国的な知名度もあるため、嬉しいことに1か月平均2,000件もの相談があるのです。それらが所属弁護士に割り振られるため、定期的に仕事が回ってきます。

相談の内容は多岐にわたり、不動産トラブル、債権回収、相続遺言、消費者トラブルや企業法務や知的財産もあります。ジャンルもさまざまなので、いろいろな経験を積みたいやる気のある弁護士に最適です。

短期間でノウハウが身につく充実の研修制度

いまだに昔ながらの法律事務所も多く、研修制度がほとんどなく「背中を見て育て」といったケースが少なくありません。それでは、いきなり仕事を丸投げされても、よい仕事はできないでしょう。

その点、弁護士法人アディーレ法律事務所は、入門研修を約3か月間で行う精密なカリキュラムを用意しています。交通事故、家事事件、労働事件債務整理、Ｂ型肝炎の給付金請求訴訟の5本の柱に関するノウハウを提供する研修であり、今後の弁護士人生に大きな影響を与えることは間違いありません。

また、独自に作成した「ビデオ教材」や「音声教材」なども用意されているため、実務経験に乏しい弁護士でも安心です。

まとめ

弁護士法人アディーレ法律事務所の特徴を紹介しました。全国各地に拠点を構えている法律事務所であり、圧倒的な数の弁護士を抱えています。経験の少ない弁護士にもしっかりと経験を積ませるシステムを採用しており、弁護士にやる気を出させる個人受任制度には大きな注目が集まっています。

短期間でノウハウが身につく充実の研修制度も人気になる理由の一つであり、弁護士1年生で右も左も分からないといった方の所属先にも最適です。2022年12月現在では、75期修習修了者や76期司法修習生、そして司法試験受験生アルバイトや弁護士（法律ライター）を募集中です。興味のある方は問い合わせしてみてはいかがでしょうか。